ＡＤＨＤの治療

　　環境格差

ＡＤＨＤ（注意欠陥多動性障害）児をもつ保護者と医療現場の連携はうまく取れているか、諸外国の事情はどうか。

製薬会社の日本イーライリリーは、世界精神保健連盟（ＷＦＭＨ）と協力し、日本を含む世界九カ国で「ＡＤＨＤ国際調査」を行った。

多くのさまざまな調査項目で、日本と諸外国の結果に差が出た一つは、「ＡＤＨＤ児が将来自立し、社会で生活していくこと」についての保護者の回答だ。

「かなり心配」が日本は６７％、諸外国は２４％。

「心配」が日本２３％、諸外国３８％。

この差は日本のＡＤＨＤ対策の遅れの裏返しの証明とはいえないか。

「冊子など紙媒体によるＡＤＨＤに関する情報提供」＝日本１３％、諸外国５２％、

「子どものソーシャルスキルや感情をコントロールする能力の育成をコントロールするための治療プラン」＝日本９％、諸外国４１％─というような彼我の格差に、報告者の田中康雄・北海道大学大学院教授は、

「日本以外の主治医のほうがよく頑張っている。しゃべっている自分の耳が痛くなる」と…。


　ＡＤＨＤの薬


ＡＤＨＤ（注意欠陥多動性障害）にはよく効く薬がある。

２００４年、齋藤万比古・国立国際医療センター部長が行った調査では、児童・小児神経科医の９３％が、ＡＤＨＤに薬物療法を行い、７５％がメチルフェニデート（リタリン）を第一選択薬としている。

当時、メチルフェニデートは保険の適用になっていなかった。

「適応外使用のうしろめたさと背中合わせの状況でありながら、専門医の間ではそれがスタンダードな治療だったのです」と齋藤医師はコメントしている。

０７年、メチルフェニデート徐放剤（コンサータ）が承認され、ＡＤＨＤは初めて適応薬をもつことができた。

が、それで一件落着とはいえないようだ。

一つは成人のリタリン乱用の影響で、使用経験のない臨床医は怖い薬と誤解し、処方をためらう傾向があること。

もう一つはコンサータの適応が小児期に限られ、１８歳を超えると使えなくなることだ。

それでは成人後もＡＤＨＤの残る人が見放されてしまう。

しゃくし定規の線引きは医療にはなじまない。

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