結婚は心臓病・脳卒中の妙薬 [健康短信]
結婚で心臓病や脳卒中のリスクが減少
結婚は、健康に良い影響を与えることがさまざまな研究で明らかにされているが、心筋梗塞（こうそく）や脳卒中といった心血管疾患を予防する効果を示唆する研究結果が、「Heart」6月19日オンライン版に発表された。
「Heart(心臓)」＝ナースとコメディカルのためのハートケア誌。
欧米やアジア、中東などさまざまな国や、地域の男女を対象とした34件の研究をメタ解析した結果、結婚している人と比べて、結婚歴がない人や離婚または死別により独身となった人では、心血管疾患を発症するリスクが約1.4倍で、心筋梗塞や脳卒中による死亡リスクも約1.4～1.5倍であることが分かったという。
メタ解析（Meta-Analysis、メタアナリシス. ）＝過去に独立して行われた複数の臨床研究のデータを収集・統合し、統計的方法を用いて解析した系統的総説。
この研究は、英キール大学プライマリケア・健康科学研究所のMamas Mamas氏らが実施したもの。
同氏らは今回、1963～2015年に発表された婚姻状況と心血管疾患リスクとの関連を評価した34件の研究を抽出し、これらの研究に参加したアジアや欧州、中東、北米、スカンジナビアにおける42～77歳の男女計200万人超のデータを用いて、メタ解析を実施した。
その結果、結婚している人と比べ、結婚歴がない人や離婚または死別により独身となった人では、心血管疾患リスクは42％、冠動脈疾患リスクは16％高く、冠動脈疾患による死亡リスクは43％、脳卒中による死亡 リスクは55％高いことが明らかになった。
また、男女ともに離婚した人は冠動脈疾患リスクが35％高く、配偶者と死別した人は脳卒中リスクが16％高いことも分かった。
さらに、脳卒中後に死亡するリスクに、結婚している人と独身の人で差はみられなかったが、心筋梗塞後に死亡するリスクは、結婚している人に比べて独身の人で42％高かった。
この研究結果について、Mamas氏らは、
「婚姻状況が心臓病や脳卒中、これらの疾患による死亡の独立したリスク因子である可能性が示された」と話している。
ただし、この研究は因果関係を証明したものではなく、今後は婚姻状況が不健康な生活習慣や心血管リスク因子の代替マーカーとなるのか、婚姻状況そのものがリスク因子であるのかを検討する必要があると付け加えている。
なお、結婚が健康に有益である理由にはさまざまな説がある。
例えば、健康面で問題が生じた場合、配偶者がいると早期発見や早期治療につながりやすい。
また、結婚している人は積極的に治療を受け、服薬アドヒアランス（遵守）に優れるほか、経済的に安定し、心身が健康で幸福な状態（ウェルビーイング）にある可能性が高く、交友関係が広い人が多いと考えられ、これらが結果的に健康に好ましい効果をもたらしている可能性があるという。
（HealthDay News 2018年6月19日）Copyright![[コピーライト]](https://blog.ss-blog.jp/_images_e/214.gif)
2018
「MedicalTribune 」による
結婚は、健康に良い影響を与えることがさまざまな研究で明らかにされているが、心筋梗塞（こうそく）や脳卒中といった心血管疾患を予防する効果を示唆する研究結果が、「Heart」6月19日オンライン版に発表された。
「Heart(心臓)」＝ナースとコメディカルのためのハートケア誌。
欧米やアジア、中東などさまざまな国や、地域の男女を対象とした34件の研究をメタ解析した結果、結婚している人と比べて、結婚歴がない人や離婚または死別により独身となった人では、心血管疾患を発症するリスクが約1.4倍で、心筋梗塞や脳卒中による死亡リスクも約1.4～1.5倍であることが分かったという。
メタ解析（Meta-Analysis、メタアナリシス. ）＝過去に独立して行われた複数の臨床研究のデータを収集・統合し、統計的方法を用いて解析した系統的総説。
この研究は、英キール大学プライマリケア・健康科学研究所のMamas Mamas氏らが実施したもの。
同氏らは今回、1963～2015年に発表された婚姻状況と心血管疾患リスクとの関連を評価した34件の研究を抽出し、これらの研究に参加したアジアや欧州、中東、北米、スカンジナビアにおける42～77歳の男女計200万人超のデータを用いて、メタ解析を実施した。
その結果、結婚している人と比べ、結婚歴がない人や離婚または死別により独身となった人では、心血管疾患リスクは42％、冠動脈疾患リスクは16％高く、冠動脈疾患による死亡リスクは43％、脳卒中による死亡 リスクは55％高いことが明らかになった。
また、男女ともに離婚した人は冠動脈疾患リスクが35％高く、配偶者と死別した人は脳卒中リスクが16％高いことも分かった。
さらに、脳卒中後に死亡するリスクに、結婚している人と独身の人で差はみられなかったが、心筋梗塞後に死亡するリスクは、結婚している人に比べて独身の人で42％高かった。
この研究結果について、Mamas氏らは、
「婚姻状況が心臓病や脳卒中、これらの疾患による死亡の独立したリスク因子である可能性が示された」と話している。
ただし、この研究は因果関係を証明したものではなく、今後は婚姻状況が不健康な生活習慣や心血管リスク因子の代替マーカーとなるのか、婚姻状況そのものがリスク因子であるのかを検討する必要があると付け加えている。
なお、結婚が健康に有益である理由にはさまざまな説がある。
例えば、健康面で問題が生じた場合、配偶者がいると早期発見や早期治療につながりやすい。
また、結婚している人は積極的に治療を受け、服薬アドヒアランス（遵守）に優れるほか、経済的に安定し、心身が健康で幸福な状態（ウェルビーイング）にある可能性が高く、交友関係が広い人が多いと考えられ、これらが結果的に健康に好ましい効果をもたらしている可能性があるという。
（HealthDay News 2018年6月19日）Copyright
2018 「MedicalTribune 」による
ヘディングのリスク [医療小文]
サッカーのヘディングと脳震盪リスク
国際サッカー連盟（FIFA）ワールドカップロシア大会の熱戦が世界中のサッカーファンを魅了している。
サッカー選手はヘディングにより頻繁に頭部でボールと接触する機会があり、頭部への衝撃による潜在的な脳震盪(のうしんとう)のリスクが懸念されている。
米コロンビア大学医学センターのJames Noble氏は、
「サッカーでの脳震盪リスクは高いが、サッカーに限らず全てのコンタクトスポーツの選手は脳震盪のリスクに曝されている」
と、同大学アーヴィング医療センターのウェブサイトで解説している。
ヘディングも選手同士の衝突もリスク
アマチュアサッカー選手を対象とした研究では、頭部衝撃（ヘディングおよび意図的ではない頭部の衝突）による潜在的な脳震盪のリスクが、米国の著名な神経学会誌「Neurology（神経学）」に報告されている（2017年）。
「
Noble氏は、
「ヘディングによるボールとの接触、ボールを奪い合う選手同士の偶発的な衝突のいずれにも脳震盪のリスクがあると考えられる」と述べている。
また、「スポーツでは年齢、体格、性、競技に対する積極性など他の要因が脳震盪リスクに影響する可能性がある」とし、
「若いアマチュア選手とプロ選手では損傷を負うリスクのレベルが異なると考えられ、研究者はそれぞれに特有のリスク因子があるかどうかを判断する必要がある」と指摘している。
同氏はスポーツ選手の脳震盪リスクについて専門的に研究しており、頭部の衝撃に対するスポーツ選手の曝露を評価するためにヘルメット、ヘッドバンド、マウスガードに埋め込まれた加速度計を使用している。
しかし、それらのツールは衝撃力になる動きを測定できるものの、その衝撃の影響に対して脳がどのような反応を示すかは測定できないという。
医師は、頭部への影響をよりよく知るための検査を行うことが可能である。
脳震盪の徴候を調べるための神経学的検査、MRIやその他の特殊なスキャンによる脳外傷の物理的証拠の探索も有用である。
また、脳波検査（EEG）により脳震盪に関連する脳波パターンを識別することもできる。
選手は損傷を隠す場合も
しかし、スポーツ選手は損傷を負ったことを隠すケースがある。
Noble氏は、
「したがって実際の課題は、脳への影響を評価する必要な選手を選定することにある」と言う。
同氏らは現在、選手が脳震盪を起こしたときに競技場の外やベンチにいる試合に参加していない人へリアルタイムで信号を送る、小型化されたEEG技術を組み込んだヘルメットを開発中である。
この技術はサッカーなどヘルメットを使用しないスポーツにも応用可能であるという。
同氏は、
「われわれは、選手が競技キャリアを積み重ねるうちに蓄積する脳震盪に至らない程度の微細な脳の損傷（明らかな徴候や症状が見られない脳損傷など）は、脳損傷の観点からより重要であると考えている。脳震盪は脳損傷の氷山の一角かもしれない」と指摘している。
若年選手でリスク高い可能性
米国では近年、FIFA、米国サッカー連盟（USSF）、米国ユースサッカー協会（AYSO）に対して、ヘディングの年齢制限を定めるよう求める訴訟が起こされている。
Noble氏は
「年齢に関するリスクは、選手が脳震盪、身体発育、既存の医療問題、遺伝的危険因子などを申告しているかどうかににかかわらず、脳の成熟や損傷への反応と関連するかもしれない。年齢によってリスクを分類する必要がある」と述べている。
しかし、ヘディング禁止による影響は十分に分かっていない。
同氏は、
「組織スポーツで何かを禁止するには、説得力のあるエビデンス（科学的証拠）が必要である。
どんなスポーツでも頭部外傷を避けることは必要で、特に若年選手にとって重要になると考えている。
リスクが明らかになるまで、10歳以前では練習時を含めてヘディングを避けようという動きは良いことだと思う」と述べている。
教育とトレーニングが重要
しかし、他のスポーツにおいても頭部衝撃の影響や短期的および長期的リスクについての理解が進み始めたばかりである。
具体的なヘディングの長期的影響やヘディングを始めた年齢、回数（1日当たり、1週間当たり、シーズン当たり、選手期間中）などを気にかける必要がある。
リーグの主催者、保護者、監督、コーチ、選手、研究者が一丸となって取り組めば、これらも明確になると思われる。
スポーツをすることにより、生涯にわたって継続可能な健康やさまざまな社会的な恩恵が得られる。
同氏は、
「目標はサッカーなどのスポーツを避けることではない。われわれは、選手が安全に競技ができるように短期的および長期的なエビデンスを蓄積して用いるべきである。
これは、特にどのように競技すべきかどのように試合を進めるべきかをまだ自分自身で決断できない若い選手に当てはまる」と指摘。
「脳震盪を完全に防御するヘルメットやヘッドギアはない。しかし、われわれは教育とトレーニングによって選手がヘディングする、またはヘディングを避ける準備をさせることができる」と述べている。
国際サッカー連盟（FIFA）ワールドカップロシア大会の熱戦が世界中のサッカーファンを魅了している。
サッカー選手はヘディングにより頻繁に頭部でボールと接触する機会があり、頭部への衝撃による潜在的な脳震盪(のうしんとう)のリスクが懸念されている。
米コロンビア大学医学センターのJames Noble氏は、
「サッカーでの脳震盪リスクは高いが、サッカーに限らず全てのコンタクトスポーツの選手は脳震盪のリスクに曝されている」
と、同大学アーヴィング医療センターのウェブサイトで解説している。
ヘディングも選手同士の衝突もリスク
アマチュアサッカー選手を対象とした研究では、頭部衝撃（ヘディングおよび意図的ではない頭部の衝突）による潜在的な脳震盪のリスクが、米国の著名な神経学会誌「Neurology（神経学）」に報告されている（2017年）。
「
Noble氏は、
「ヘディングによるボールとの接触、ボールを奪い合う選手同士の偶発的な衝突のいずれにも脳震盪のリスクがあると考えられる」と述べている。
また、「スポーツでは年齢、体格、性、競技に対する積極性など他の要因が脳震盪リスクに影響する可能性がある」とし、
「若いアマチュア選手とプロ選手では損傷を負うリスクのレベルが異なると考えられ、研究者はそれぞれに特有のリスク因子があるかどうかを判断する必要がある」と指摘している。
同氏はスポーツ選手の脳震盪リスクについて専門的に研究しており、頭部の衝撃に対するスポーツ選手の曝露を評価するためにヘルメット、ヘッドバンド、マウスガードに埋め込まれた加速度計を使用している。
しかし、それらのツールは衝撃力になる動きを測定できるものの、その衝撃の影響に対して脳がどのような反応を示すかは測定できないという。
医師は、頭部への影響をよりよく知るための検査を行うことが可能である。
脳震盪の徴候を調べるための神経学的検査、MRIやその他の特殊なスキャンによる脳外傷の物理的証拠の探索も有用である。
また、脳波検査（EEG）により脳震盪に関連する脳波パターンを識別することもできる。
選手は損傷を隠す場合も
しかし、スポーツ選手は損傷を負ったことを隠すケースがある。
Noble氏は、
「したがって実際の課題は、脳への影響を評価する必要な選手を選定することにある」と言う。
同氏らは現在、選手が脳震盪を起こしたときに競技場の外やベンチにいる試合に参加していない人へリアルタイムで信号を送る、小型化されたEEG技術を組み込んだヘルメットを開発中である。
この技術はサッカーなどヘルメットを使用しないスポーツにも応用可能であるという。
同氏は、
「われわれは、選手が競技キャリアを積み重ねるうちに蓄積する脳震盪に至らない程度の微細な脳の損傷（明らかな徴候や症状が見られない脳損傷など）は、脳損傷の観点からより重要であると考えている。脳震盪は脳損傷の氷山の一角かもしれない」と指摘している。
若年選手でリスク高い可能性
米国では近年、FIFA、米国サッカー連盟（USSF）、米国ユースサッカー協会（AYSO）に対して、ヘディングの年齢制限を定めるよう求める訴訟が起こされている。
Noble氏は
「年齢に関するリスクは、選手が脳震盪、身体発育、既存の医療問題、遺伝的危険因子などを申告しているかどうかににかかわらず、脳の成熟や損傷への反応と関連するかもしれない。年齢によってリスクを分類する必要がある」と述べている。
しかし、ヘディング禁止による影響は十分に分かっていない。
同氏は、
「組織スポーツで何かを禁止するには、説得力のあるエビデンス（科学的証拠）が必要である。
どんなスポーツでも頭部外傷を避けることは必要で、特に若年選手にとって重要になると考えている。
リスクが明らかになるまで、10歳以前では練習時を含めてヘディングを避けようという動きは良いことだと思う」と述べている。
教育とトレーニングが重要
しかし、他のスポーツにおいても頭部衝撃の影響や短期的および長期的リスクについての理解が進み始めたばかりである。
具体的なヘディングの長期的影響やヘディングを始めた年齢、回数（1日当たり、1週間当たり、シーズン当たり、選手期間中）などを気にかける必要がある。
リーグの主催者、保護者、監督、コーチ、選手、研究者が一丸となって取り組めば、これらも明確になると思われる。
スポーツをすることにより、生涯にわたって継続可能な健康やさまざまな社会的な恩恵が得られる。
同氏は、
「目標はサッカーなどのスポーツを避けることではない。われわれは、選手が安全に競技ができるように短期的および長期的なエビデンスを蓄積して用いるべきである。
これは、特にどのように競技すべきかどのように試合を進めるべきかをまだ自分自身で決断できない若い選手に当てはまる」と指摘。
「脳震盪を完全に防御するヘルメットやヘッドギアはない。しかし、われわれは教育とトレーニングによって選手がヘディングする、またはヘディングを避ける準備をさせることができる」と述べている。
不眠症の認知行動療法 [医療小文]
不眠症向けのデジタル認知行動療法
RCTで長期有効性が明らかに
不眠症に対する認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia CBT-I）については豊富なエビデンスが集積されており、その効果は短期的だけでなく10年の長期にわたりその効果が持続することが報告されている。
近年、インターネットを用いたデジタル認知行動療法（dCBT-I；digital CBT-I）が開発され、短期的な不眠症の改善効果が示されている。
米・ヘンリーフォード病院、睡眠障害研究センターのAndrea Cuamatzi-Castelan氏らは、dCBT-Iの長期有効性をランダム化比較（RCT）試験で検討。
ランダム化比較（RCT）試験=評価のバイアス（偏り）を避け、客観的に治療効果を評価することを目的とした研究試験の方法
不眠症改善効果は1年間の長期に渡り持続されることを明らかにし、第32回米国睡眠学会で発表した。
dCBT-Iとメール教育を比較
Castelan氏らは『精神疾患の分類と診断の手引き第5版』に基づき不眠症と診断された18～65歳の1,385例を、dCBT-I群（945例）と睡眠教育を行う対照群（440例）に2：1でランダムに割り付け、12カ月間追跡した。
dCBT-I群にはオンラインによるCBT-Iを週1回、6週間にわたり実施し、対照群には睡眠衛生に関する内容の電子メールを週1回、6週間にわたり送信した。
不眠重症度を介入前、介入後（6週後）、12カ月後の3回測定し、dCBT-Iの有効性を評価した。
対面式のCBT-Iは、主に①行動療法（睡眠時間制限、刺激調整、リラクセーション）②認知療法（認知再構成、マインドフルネス）③患者教育（心理教育、睡眠衛生教育）－の3つの要素で構成される。
dCBT-Iのプログラムは対面式のCBT-Iを踏襲しており、ウェブサイトまたは専用アプリからアクセス可能な睡眠改善プログラムを使用。
アニメーション化された認知行動療法士が1週間ごとに実践するプログラムを案内する。
試験期間中、被験者は並行して睡眠日誌を記録した。
同プログラムは入力内容に応じて睡眠指標データや進捗度が表示されるなど、双方向型で構成されている。
dCBT-I群は1年後も効果が持続
解析対象は、dCBT-I群358例、対照群300例。平均年齢はそれぞれ44.5歳、45.7歳で、両群とも女性が約8割を占めた。
収入が比較的低い患者の割合はそれぞれ26.5％、32.0％、この他、人種の多様性や学歴なども含め、両群の患者背景は同等だった。
介入前と比べた6週後のISIの変化量はdCBT-I群で有意な改善が認められ、プログラム終了6カ月後（介入前から12カ月後）もdCBT-I群の不眠症の改善効果は持続していた。
ISIスコア8をカットオフ値とした場合の6週後の寛解率は、対照群に比べてdCBT-I群で有意に高く（14％ vs. 54%）、12カ月後も持続していた。
以上の結果から、Castelan氏は「今回の研究は自己申告に基づいており、主な対象が女性であるなどの限界はあるものの、dCBT-Iは短期的だけでなく1年間の長期的な有効性を示した」と評価。
「今後はdCBT-Iが対面式のCBT-Iに比べアクセスがより容易かつ安価な代替プログラムと成りうるか否かについて、リアルワールドで有効性を検証する必要がある」と展望した。
（SLEEP 2018取材班）
「MedicalTribune 」による。
RCTで長期有効性が明らかに
不眠症に対する認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia CBT-I）については豊富なエビデンスが集積されており、その効果は短期的だけでなく10年の長期にわたりその効果が持続することが報告されている。
近年、インターネットを用いたデジタル認知行動療法（dCBT-I；digital CBT-I）が開発され、短期的な不眠症の改善効果が示されている。
米・ヘンリーフォード病院、睡眠障害研究センターのAndrea Cuamatzi-Castelan氏らは、dCBT-Iの長期有効性をランダム化比較（RCT）試験で検討。
ランダム化比較（RCT）試験=評価のバイアス（偏り）を避け、客観的に治療効果を評価することを目的とした研究試験の方法
不眠症改善効果は1年間の長期に渡り持続されることを明らかにし、第32回米国睡眠学会で発表した。
dCBT-Iとメール教育を比較
Castelan氏らは『精神疾患の分類と診断の手引き第5版』に基づき不眠症と診断された18～65歳の1,385例を、dCBT-I群（945例）と睡眠教育を行う対照群（440例）に2：1でランダムに割り付け、12カ月間追跡した。
dCBT-I群にはオンラインによるCBT-Iを週1回、6週間にわたり実施し、対照群には睡眠衛生に関する内容の電子メールを週1回、6週間にわたり送信した。
不眠重症度を介入前、介入後（6週後）、12カ月後の3回測定し、dCBT-Iの有効性を評価した。
対面式のCBT-Iは、主に①行動療法（睡眠時間制限、刺激調整、リラクセーション）②認知療法（認知再構成、マインドフルネス）③患者教育（心理教育、睡眠衛生教育）－の3つの要素で構成される。
dCBT-Iのプログラムは対面式のCBT-Iを踏襲しており、ウェブサイトまたは専用アプリからアクセス可能な睡眠改善プログラムを使用。
アニメーション化された認知行動療法士が1週間ごとに実践するプログラムを案内する。
試験期間中、被験者は並行して睡眠日誌を記録した。
同プログラムは入力内容に応じて睡眠指標データや進捗度が表示されるなど、双方向型で構成されている。
dCBT-I群は1年後も効果が持続
解析対象は、dCBT-I群358例、対照群300例。平均年齢はそれぞれ44.5歳、45.7歳で、両群とも女性が約8割を占めた。
収入が比較的低い患者の割合はそれぞれ26.5％、32.0％、この他、人種の多様性や学歴なども含め、両群の患者背景は同等だった。
介入前と比べた6週後のISIの変化量はdCBT-I群で有意な改善が認められ、プログラム終了6カ月後（介入前から12カ月後）もdCBT-I群の不眠症の改善効果は持続していた。
ISIスコア8をカットオフ値とした場合の6週後の寛解率は、対照群に比べてdCBT-I群で有意に高く（14％ vs. 54%）、12カ月後も持続していた。
以上の結果から、Castelan氏は「今回の研究は自己申告に基づいており、主な対象が女性であるなどの限界はあるものの、dCBT-Iは短期的だけでなく1年間の長期的な有効性を示した」と評価。
「今後はdCBT-Iが対面式のCBT-Iに比べアクセスがより容易かつ安価な代替プログラムと成りうるか否かについて、リアルワールドで有効性を検証する必要がある」と展望した。
（SLEEP 2018取材班）
「MedicalTribune 」による。
電子たばこ、香りが問題！ [医療小文]
電子たばこ、蒸気の香り成分が有害
スウェーデン・イエーテボリ大学のLouise Adermark氏らがまとめた「電子たばこの使用、態度、潜在的な健康への影響に関するレポート」によると、
スウェーデンでは若年者にとって電子たばこが紙巻きたばこを吸い始めるきっかけとなっている他、電子たばこの蒸気に含まれる香り成分は有害である可能性があることが分かった。
ニコチン含有なくても口腔や肺に悪影響
電子たばこは市場に登場して以来、その人気は着実に上昇しており、特に若者の間で高まっている。
Adermark氏らは同国ヴェストラ・イェータランド県管理委員会の委託を受け、電子たばこの安全性と健康への影響を評価する科学的研究の知識集約を行い、レポートにまとめた。
それによると、高校生の5人に2人が電子たばこを試用していた。
また電子たばこを使用する若者は、使用しない若者と比べて紙巻きたばこの喫煙を始める割合が多いことが示唆された。
なお、これまでの複数の研究から、電子たばこは禁煙に有効な手段ではないことが示されている。
さらに「従来の紙巻きたばこに比べ、含有する有毒物質のレベルが低くても、電子たばこの使用は他の健康リスクをもたらしかねない」とし、
「特に、電子たばこの甘い香りの原料である香料は、ニコチンを含有していなくても口腔や肺に悪影響を与える」と指摘。
そのため、同氏らは「香り成分に対するより明確な規制が必要である」と結論している。
同県管理委員会アルコール・薬物予防活動コーディネーターのUlrika Ankargren氏は、
「電子たばこの香り成分による潜在的な健康リスクについて使用者に情報を開示することが、電子たばこの製造業者と輸入業者にとって重要となる」と述べている。（慶野 永）
「MedicalTribune 」2018年06月28日
スウェーデン・イエーテボリ大学のLouise Adermark氏らがまとめた「電子たばこの使用、態度、潜在的な健康への影響に関するレポート」によると、
スウェーデンでは若年者にとって電子たばこが紙巻きたばこを吸い始めるきっかけとなっている他、電子たばこの蒸気に含まれる香り成分は有害である可能性があることが分かった。
ニコチン含有なくても口腔や肺に悪影響
電子たばこは市場に登場して以来、その人気は着実に上昇しており、特に若者の間で高まっている。
Adermark氏らは同国ヴェストラ・イェータランド県管理委員会の委託を受け、電子たばこの安全性と健康への影響を評価する科学的研究の知識集約を行い、レポートにまとめた。
それによると、高校生の5人に2人が電子たばこを試用していた。
また電子たばこを使用する若者は、使用しない若者と比べて紙巻きたばこの喫煙を始める割合が多いことが示唆された。
なお、これまでの複数の研究から、電子たばこは禁煙に有効な手段ではないことが示されている。
さらに「従来の紙巻きたばこに比べ、含有する有毒物質のレベルが低くても、電子たばこの使用は他の健康リスクをもたらしかねない」とし、
「特に、電子たばこの甘い香りの原料である香料は、ニコチンを含有していなくても口腔や肺に悪影響を与える」と指摘。
そのため、同氏らは「香り成分に対するより明確な規制が必要である」と結論している。
同県管理委員会アルコール・薬物予防活動コーディネーターのUlrika Ankargren氏は、
「電子たばこの香り成分による潜在的な健康リスクについて使用者に情報を開示することが、電子たばこの製造業者と輸入業者にとって重要となる」と述べている。（慶野 永）
「MedicalTribune 」2018年06月28日
えっ、歯から腹へ？ [医学・医療・雑感小文]
口腔内の歯周病菌が大腸がん発生に関与
横浜市立大学肝胆膵消化器病学内視鏡センター診療講師の日暮琢磨氏らは、大腸がん患者の患部組織と唾液から口腔常在菌の一種であるFusobacterium nucleatum（F. nucleatum）を分離、解析したところ、患者の4割以上でがん組織と唾液に共通する菌株が存在したことをGut（2018年6月22日オンライン版）で報告した。
Fusobacterium nucleatumは口腔に常在するグラム陰性嫌気性菌。
同氏は「この結果から、大腸がん組織中のF. nucleatumが口腔内に由来することが示唆された」と述べている。
口腔内のF. nucleatumが大腸がん組織へ移行
近年、大腸がんの病態や予後にF. nucleatumが悪影響を及ぼすという報告が増え、注目されている。
しかし、これまでヒトの腸内からF. nucleatumが検出されることは少なく、大腸がん組織におけるF. nucleatumの感染経路は不明だった。
日暮氏らは、F. nucleatumが口腔内環境において優先菌種であることに着目し、口腔内に存在するF. nucleatumが大腸がん組織へ移行しているとの仮説を立てて検証を行った。
同氏らは、大腸内視鏡検査で大腸がんと診断された84例のうち、1カ月以内の抗菌薬使用歴がないなどの条件を満たした患者14例（男性10例、女性4例、平均年齢69.4歳）を対象に、内視鏡を用いて採取した大腸がん組織および唾液検体からFusobacterium選択培地を用いて計1,351コロニーを分離、特異的プライマーポリメラーゼ連鎖反応（PCR）法で361のF. nucleatumを検出した。
その結果、8例で大腸がん組織および唾液の両方からF. nucleatumが検出された。
さらに、これら8例から分離されたF. nucleatumをarbitrarily primed PCR（AP-PCR）法を用いて菌株レベルで解析したところ、6例において大腸がん組織および唾液の両方から同一菌株が検出された。
以上から、同氏は「F. nucleatumは健康人の多くが口腔内に保有する常在菌の一種であり、歯周病の悪化にも関与することが報告されており、近年では大腸がん悪化への関与が強く疑われることも報告されている。
今回の研究の結果、口腔内と大腸がん組織におけるF. nucleatumの菌株が一致したことから、口腔内のF. nucleatumが大腸がん組織に移行、感染していることが示唆された」と結論した。
さらに「詳細な移行・感染ルートの解明は今後の課題であるが、今回得られた知見により、口腔内や腸内の細菌を調べることで大腸がんの簡便な診断法を開発できる可能性や、口腔内、腸内細菌を制御することが大腸がんの治療や予防につながる可能性が示唆された。
今後は分子生物学的手法も取り入れて、より多くの大腸がん患者を対象に研究を進めて行く予定だ」と展望した。（大江 円）
「MedicalTribune」2018年6月29日
横浜市立大学肝胆膵消化器病学内視鏡センター診療講師の日暮琢磨氏らは、大腸がん患者の患部組織と唾液から口腔常在菌の一種であるFusobacterium nucleatum（F. nucleatum）を分離、解析したところ、患者の4割以上でがん組織と唾液に共通する菌株が存在したことをGut（2018年6月22日オンライン版）で報告した。
Fusobacterium nucleatumは口腔に常在するグラム陰性嫌気性菌。
同氏は「この結果から、大腸がん組織中のF. nucleatumが口腔内に由来することが示唆された」と述べている。
口腔内のF. nucleatumが大腸がん組織へ移行
近年、大腸がんの病態や予後にF. nucleatumが悪影響を及ぼすという報告が増え、注目されている。
しかし、これまでヒトの腸内からF. nucleatumが検出されることは少なく、大腸がん組織におけるF. nucleatumの感染経路は不明だった。
日暮氏らは、F. nucleatumが口腔内環境において優先菌種であることに着目し、口腔内に存在するF. nucleatumが大腸がん組織へ移行しているとの仮説を立てて検証を行った。
同氏らは、大腸内視鏡検査で大腸がんと診断された84例のうち、1カ月以内の抗菌薬使用歴がないなどの条件を満たした患者14例（男性10例、女性4例、平均年齢69.4歳）を対象に、内視鏡を用いて採取した大腸がん組織および唾液検体からFusobacterium選択培地を用いて計1,351コロニーを分離、特異的プライマーポリメラーゼ連鎖反応（PCR）法で361のF. nucleatumを検出した。
その結果、8例で大腸がん組織および唾液の両方からF. nucleatumが検出された。
さらに、これら8例から分離されたF. nucleatumをarbitrarily primed PCR（AP-PCR）法を用いて菌株レベルで解析したところ、6例において大腸がん組織および唾液の両方から同一菌株が検出された。
以上から、同氏は「F. nucleatumは健康人の多くが口腔内に保有する常在菌の一種であり、歯周病の悪化にも関与することが報告されており、近年では大腸がん悪化への関与が強く疑われることも報告されている。
今回の研究の結果、口腔内と大腸がん組織におけるF. nucleatumの菌株が一致したことから、口腔内のF. nucleatumが大腸がん組織に移行、感染していることが示唆された」と結論した。
さらに「詳細な移行・感染ルートの解明は今後の課題であるが、今回得られた知見により、口腔内や腸内の細菌を調べることで大腸がんの簡便な診断法を開発できる可能性や、口腔内、腸内細菌を制御することが大腸がんの治療や予防につながる可能性が示唆された。
今後は分子生物学的手法も取り入れて、より多くの大腸がん患者を対象に研究を進めて行く予定だ」と展望した。（大江 円）
「MedicalTribune」2018年6月29日
脳は「脂質＋糖質」が大好き [医療小文]
ヒトの脳は「脂質＋糖質」を好むようにできている
ヒトの脳は、本能的に脂質と糖質の組み合わせを好むようにできている可能性があることが、米イェール大学精神科のDana Small氏らによる研究で示唆された。
この研究では、脂質と糖質のいずれかを多く含む食品よりも、ファストフードや加工食品など、脂質と糖質両方を含んだ食品の方が、脳内の報酬系のシグナル伝達を増強することが明らかになったという。
詳細は「Cell Metabolism」6月14日オンライン版に掲載された。
これまでの研究で、食欲をつかさどる脳領域に空腹感や満腹感を伝えるシグナルは、主に腸管から伝達されることが分かっていた。
一方、最近の研究では、脂質を摂取したときと糖質を摂取したときでは、異なるシグナル伝達経路が使われることも示されている。
こうした結果を踏まえ、Small氏らは、脂質と糖質の両方を含む食品を摂取すると、カロリーは同じだが一方だけを含む食品を摂取するよりも、相乗作用によってシグナル伝達系への影響が強まる可能性があると考え、今回の研究を実施した。
研究では、健康なボランティアを対象に（1）キャンディーなどの糖質を多く含む食品（2）ミートボールやチーズなどの脂質を多く含む食品（3）クッキーやケーキなどの糖質と脂質の両方を多く含む食品－－のいずれかの写真を見てもらい、MRIによる脳画像検査を実施した。
なお、対象者には、オークションで競り落とせば自分が好きなものを食べることができると説明した。
その結果、脂質＋糖質を多く含む食品に対して最も高額な値が付けられた。
また、脳画像検査の結果、脂質＋糖質を多く含む食品の写真を見せられた際に、自分の好きな食べ物や、より甘い食品やより高カロリーな食品、量が多い食品の写真を見せられたときよりも、報酬系を司る脳領域の神経回路が活性化していた。
この結果について、Small氏は「脳内の報酬系は単純にカロリー量の増加に応じて活性化するわけではないことが分かり、驚いた」と話す。
また、今回の研究では、脂質が多い食品のカロリーを推測できる人は多いが、糖質が多い食品のカロリーを推測できる人は少ないことも明らかになった。
このことから、同氏は「多くの人は、脂質と糖質の両方を含む食品から正確にカロリーを推測することは難しいと思われる」と述べている。
Small氏は、脂質と糖質を多く含む食品は、ヒトの食欲を司るシグナルを“ハイジャックする”と表現する。
「現代人が食べるほとんどの食品は脂質と糖質の両方を多く含んでいるが、こうした食品は母乳を除けば自然界には存在しない」と説明し、
「現代的なこれらの食品が脳内の報酬系のシグナル伝達をより増強するのであれば、肥満や糖尿病が蔓延していることの説明がつく可能性がある」との見方を示している。
専門家の一人で米レノックス・ヒル病院肥満外科部長のMitchell Roslin氏は、
この研究結果について「食べ過ぎに気づかずに、スナック菓子を一袋食べてしまう理由となるものだ」とした上で、「消費者には、自分の空腹感や満腹感に従うのではなく、適切な食品を選ぶように啓発する必要がある」と話している。
米ロサンゼルスの管理栄養士であるMascha Davis氏は、ドライフルーツやナッツなどを含む健康に良いおやつを常備しておけば、脂質と糖質を同時に摂取でき、満腹感も得られるとアドバイスしている。
（HealthDay News 2018年6月14日）Copyright 2018
ヒトの脳は、本能的に脂質と糖質の組み合わせを好むようにできている可能性があることが、米イェール大学精神科のDana Small氏らによる研究で示唆された。
この研究では、脂質と糖質のいずれかを多く含む食品よりも、ファストフードや加工食品など、脂質と糖質両方を含んだ食品の方が、脳内の報酬系のシグナル伝達を増強することが明らかになったという。
詳細は「Cell Metabolism」6月14日オンライン版に掲載された。
これまでの研究で、食欲をつかさどる脳領域に空腹感や満腹感を伝えるシグナルは、主に腸管から伝達されることが分かっていた。
一方、最近の研究では、脂質を摂取したときと糖質を摂取したときでは、異なるシグナル伝達経路が使われることも示されている。
こうした結果を踏まえ、Small氏らは、脂質と糖質の両方を含む食品を摂取すると、カロリーは同じだが一方だけを含む食品を摂取するよりも、相乗作用によってシグナル伝達系への影響が強まる可能性があると考え、今回の研究を実施した。
研究では、健康なボランティアを対象に（1）キャンディーなどの糖質を多く含む食品（2）ミートボールやチーズなどの脂質を多く含む食品（3）クッキーやケーキなどの糖質と脂質の両方を多く含む食品－－のいずれかの写真を見てもらい、MRIによる脳画像検査を実施した。
なお、対象者には、オークションで競り落とせば自分が好きなものを食べることができると説明した。
その結果、脂質＋糖質を多く含む食品に対して最も高額な値が付けられた。
また、脳画像検査の結果、脂質＋糖質を多く含む食品の写真を見せられた際に、自分の好きな食べ物や、より甘い食品やより高カロリーな食品、量が多い食品の写真を見せられたときよりも、報酬系を司る脳領域の神経回路が活性化していた。
この結果について、Small氏は「脳内の報酬系は単純にカロリー量の増加に応じて活性化するわけではないことが分かり、驚いた」と話す。
また、今回の研究では、脂質が多い食品のカロリーを推測できる人は多いが、糖質が多い食品のカロリーを推測できる人は少ないことも明らかになった。
このことから、同氏は「多くの人は、脂質と糖質の両方を含む食品から正確にカロリーを推測することは難しいと思われる」と述べている。
Small氏は、脂質と糖質を多く含む食品は、ヒトの食欲を司るシグナルを“ハイジャックする”と表現する。
「現代人が食べるほとんどの食品は脂質と糖質の両方を多く含んでいるが、こうした食品は母乳を除けば自然界には存在しない」と説明し、
「現代的なこれらの食品が脳内の報酬系のシグナル伝達をより増強するのであれば、肥満や糖尿病が蔓延していることの説明がつく可能性がある」との見方を示している。
専門家の一人で米レノックス・ヒル病院肥満外科部長のMitchell Roslin氏は、
この研究結果について「食べ過ぎに気づかずに、スナック菓子を一袋食べてしまう理由となるものだ」とした上で、「消費者には、自分の空腹感や満腹感に従うのではなく、適切な食品を選ぶように啓発する必要がある」と話している。
米ロサンゼルスの管理栄養士であるMascha Davis氏は、ドライフルーツやナッツなどを含む健康に良いおやつを常備しておけば、脂質と糖質を同時に摂取でき、満腹感も得られるとアドバイスしている。
（HealthDay News 2018年6月14日）Copyright
2018
